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どういう企業が「ヤバイ」のか?

飲食・小売と同様に新興企業・急成長企業が多いこの世界では、労働法を守る意識が業界全体で希薄な傾向にあるほか、コンピュータを相手とする孤独な作業を強いられるプログラマーのSEの職業は、ほかの仕事と比べてもうつを発症するリスクが高いのです。ブラック企業への入社を事前に免れるための判断基準はあると言ってよいでしょう。

 

バロメーターとなる情報を可能な限りリサーチし自分なりに考査すれば、リスクのある企業を選択肢から除外することは出来るでしょう。

 

特に注意したいのが異常にテンションが高めの企業です。

社員が揃って決めポーズをしている写真をアピールしていたり、みだりに「気合」「根性」「感動」などの不明瞭なスローガンを謳っている会社は注意が必要でしょう。

そういう会社はノルマが厳しく、社員にプレッシャーをかける傾向があるため、やめるべきです。
次の判断k準としては、離職率です。業種だけでジャッジできないケースの尺度として有用です。
「就職四季報」には国内5000社以上の情報が載っていますが、ここ最近では新卒で入った人の3年後に退職する率が記載されるようになっています。
3年以内に退職者率の平均が約30%となりますので、3割を超える会社は注意したほうがいいでしょう。
当然掲載のないケースもありますが、記載のない企業は答えられない背景があるということです。
ですから、未回答の会社はその事象自体が気を付けるべき対象となるでしょう。

ブラックなのにブラック企業扱いされない会社

ですが、こういった「御恩と奉公」の関係は景気が悪化してから登場したブラック企業にはありません。

成績と関係なく解雇するのも普通です。もとより、長い間雇うということなど毛頭ないように感じます。
バブル時代も、他の国から批評を受けるほど働いている時間は長く、社員のプライベートな時間に介入してくる風潮はたくさんありました。

拘束時間の長さだけなら、日本の企業は以前から変わらないと言ってもいいでしょう。また、良い保障で給料が良ければブラックとはみなされないのかという疑問が残ります。

ですが、優遇されても死ぬまで働きづめでは全く意味がないのです。

そのような環境ではいくら保証があっても無駄です。

しかし、以前の日本型経営の場合、社員は会社に束縛される代わりに、それに見合った見返りもありました。
例えば、景気が悪化しても首切りはされない「終身雇用」という制度が当たり前とされていました。ブラック企業のディフィニッションとして「新興企業」を挙げる場合があります。

なので、伝統的な経営をしている中小企業はブラック企業として見なされません。

言われるように、ベンチャー企業は採用のスピードを超える速さで成長しているために、ブラックになる可能性が高くなります。